MBA経営戦略入門

アグフレーションとは、農産物インフレのことでありアグリ（農作物）とインフレーション（価格上昇）の造語である。
コモディティ（商品）と呼ばれる分野においても食料価格が特に急上昇している。
これには人口の爆発的増加が今後も続くという点と新興国の貧しく飢えていた連中が食料を先進国並みに消費するようになってきた点が背景としてあげられる。
特に中国など東南アジアでは肉を消費するようになってきている。このため、肉の原料である穀物が不足するといった事態になっている。
中国ではニンニクの投機、世界中でのコーヒー豆の値上がりなど、これは暫く続く現象だと思われる。



これを投資に活かすには、ETFで穀物、食料関係を購入する、投資信託でコモディティ商品を選択して購入する、アグフレーションで特需が得られる企業の株を買うといった選択肢がある。他にも直接買い占めてしまうことや先物に手を出すことも考えられるが、そのような行為はハイリスクすぎて危険である。

米格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）による日本国債格下げを受け、２７日夕の東証夜間取引からロンドン金融先物市場で、国債先物が最大３０銭程度売られた。（ロイター通信）

国際通貨基金（ＩＭＦ）は２７日、多額の債務を抱える先進国は、市場のターゲットになる前に早急に財政赤字削減計画を打ち出す必要があるとの見解を示し、特に日本や米国の取り組みの遅れを指摘した。（ロイター通信）

日本国債が暴落しない根拠の１つに消費税増税の余地がある。また、日本国債が円建てで保有も国内がほとんどであるため暴落は無いという意見もある。
しかしながら、消費税増税は社会保障に使うことになれば、歳入の不足に充てることができない。更なる増税は消費が落ち込み、逆進性から低所得者に更なる社会保障が必要になる恐れがある。
更なる国債の発行は利払いが増加する。

国債が長期金利の上昇から暴落でなくとも緩やかに下落していくパターンも考えられるが、一旦国債が売られれば暴落は充分あり得るシナリオである。
その結果としてハイパーインフレになる可能性がある。

ハイパーインフレは10年以上も前から、いつか現実化すると言われながらむしろ逆に国債価格は維持されたままである。銀行、郵貯による買い支えの効果がこれまで続いている。逆に言えば、一旦国債が暴落すると金融機関は大きな含み損（キャピタルロス）を引き起こす。インフレによる物価上昇と日本円の価値下落は円安を引き起こす。

そのようなシナリオが近いと考える個人投資家としては、日本国債を空売りする事もできる。CFDを利用した空売り、投資信託商品の国債ベア（国債価格が下落する事により価格の上昇する商品）などがある。またインフレにより円安にもなるためFXで日本円を空売りしたり外貨預金、外国株式投資という戦略も有る。

加湿器を使うと、蒸気の熱で室温が若干上昇するが、それ以上の効果として湿度が上昇すると体感温度が上昇するのだ。
冬場は湿度を上げると、室温が低くても温かい。
考えてみると、夏場なんかは湿度が高いと異様に暑い。東南アジアは加湿地帯でとても暑く感じるが、アメリカのカリフォルニアやアリゾナは砂漠地域で湿度が低い為、気温が40度を超えても日本の35度のような暑さを感じないことを思い出した。

加湿は喉や肌を潤し、風邪を引きにくくもするので、冬場にはやっぱりお勧めだ。

会社への忠誠心（ロイヤリティ）という言葉はほとんど耳にしなくなった。終身雇用が崩壊してきているのと、そもそも企業と自分の人生は一体では無いという考えに変わってきているのかもしれない。
しかし、経営者にとっては従業員の会社への忠誠心というのを非常に大切にする。
これは中小企業であれば、従業員評価で非常に大きな要因であると思う。

倒産の危機にある中小企業の社長は何を考えるか。社員とその家庭の生活を考える。それでもリストラをしないと倒産してしまう状況になれば、泣く泣く解雇していかなければならない。
そのような状況の時、会社に残れるのはどんな人物だろうか。
本来は稼げる人材が企業にとっては大切なはずだ。しかし人情と信頼を考えると、会社への忠誠心が高い社員を残す経営者が多いのではなかろうか。

不況になれば、ボーナスは出なくなり、賃金カットもあるだろう。リストラが進めば、残った社員で仕事をこなしていかなければいけない。そんな時、不平不満を言わずに会社に忠義を尽くす社員というのは大切にされるものだ。

サラリーマンというのは稼ぐ能力だけが大切なのではない。IQ（知能指数）ではなくEQ（感情指数）が人間関係で大切なことを忘れてはいけないと思う。

地方在住者など車通勤や車保持が必須の人は燃費向上することで節約できる。
走行距離が長ければエンジンオイル交換と燃費向上という費用対効果が増加する。

エンジンオイルには以下の効果がある。
・冷却作用・・・エンジンの熱を吸収し外部に放出する
・潤滑作用・・・エンジン内部の摩擦を減らす
・清掃作用・・・汚れ異物を取り除く

エンジンオイルは消耗材で、オイルが劣化するとエンジンに負担がかかり燃費が下がってしまう。半年交換が目安だ。走行距離が多ければそれ以上の頻度での交換が効果的であるが、交換によりこれまで約15%燃費が向上している。

エンジンオイルには粘度が記載されている。
0w-20や5W-30といった表記だ。
比べると数値の低い前者が低粘度、後者が高粘度になる。スポーツカーなど高粘度が必要でない限り低粘度を選択することにより燃費が向上して効果が高い。

またエンジンオイルと一緒に入れる添加剤が販売されている。商品により価格差が大きいが、これまで注入すると燃費が向上している。入れて見た感触ではエンジンの音が静かになり、潤滑作用が向上しているように感じられる。エンジンブレーキの効きは悪くなった気がするが、それもまた燃費向上に影響しているのかもしれない。

39歳にして起業し、「７つの習慣」を日本に紹介し、自己啓発セミナー、「７つの習慣」の翻訳、出版社の立上、会社の売却を行い、念願のハワイ移住生活を実現した
川西茂氏の著作である。中年になってしまったが平凡な人生を変えたい、起業したいといった人にお勧めの書籍である。

川西茂氏は、四国の田舎の1部上場企業である電力会社に勤務していた。あまりにも平凡で退屈な生活を変えたいという気持ちはあるものの39歳まで何も行動を起こせなかった。自宅と会社の数キロの通勤が行動範囲という何の変化もない生活だ。家庭があり、子供がいて、マイホームの借金が3000万円もあり、超安定企業で年収1000万円あるという環境で、家族の反対も強く行動に移せなかったのだ。

そんな人生を変えたいという気持ちは強いものの、行動に移せないまま年月が経った。ところが、出向先の企業で経営セミナを船上で行うツアーに参加することで人生が大きく変わった。風変りなアメリカ人青年ジェームズ・スキナー氏との出会いだ。船上でのセミナーの内容は大きく変わり、たんぽぽが無いと言われている土地でたんぽぽ探しをして、見つけることが出来たとき意識が大きく変わったようだ。

同じような状況や気持ちの人は多いのではないだろうか。

川西茂氏はジェームズ・スキナー氏とすぐに会社をつくる。しかし何をするかも決まっていないまま時間は過ぎていく。ある日アメリカで書籍「７つの習慣」が流行っていることを知り、セミナー受講のため渡米する。

これを日本でやりたい。でも何の実績も無い為まったく相手にされない。
交渉を続け、やっと小規模なセミナーだけは開催させてもらえることとなった。

ここからは苦労が続く。金は無い。家族は田舎に残して東京での生活。順調には程遠い生活だ。更なる借金と親族への連帯保証とリスクは大きくなる。

感動的だった話がある。週末に幼稚園の子供のために帰省するか悩むのだが、決心して戻ることとした。そして久ぶりに思いっきり子供と遊んであげた。
東京に戻るとき、子供は空港まで着いていくといいいつまでも手を振って見送っている。別れた後、子供は元気が無くなり、暫くして号泣したと妻に聞かされたという。
よっぽど父親に遊んでもらえたことがうれしかったのだろう。

起業をすることで当たり前の幸せが失われる。安定も地位も無くなる。それでも「７つの習慣」学んだ主体性を持って信念で仕事を続けることによって大成功をつかむこととなるのだ。

本書には失敗したら失うであろう事もたくさん書かれている。しかしそれ以上に行動することによって得られる大きなことを教えてもらえる。

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元トヨタ社長の奥田氏は「リストラするなら経営者は腹を切れ」と言った。しかし、リーマンショック後にトヨタは派遣労働者の契約解除を行った。
リストラの意味が明確ではいが、奥田は「社員の解雇」という意味で言ったのだろうか。派遣労働者の契約解除や更新を行わないことはリストラにはならないのか？
そもそもリストラとはリストラクチャリング（事業の再構築）のことであり、解雇を直接は意味しない。しかし本来の事業再構築を行わない企業というのは環境の変化に対応できない。

さて、ここで意味するリストラ＝整理解雇は要件が厳しくなかなかできないものである。人員整理を行うと噂によってその企業は危ないと思われることもよくある。
しかし、リストラを行わないで倒産していく企業も山ほどある。
合理的に考えてみれば分かるが、リストラを行ってでも企業存続させた方が残った社員も取引先企業も幸福である。

人員削減はコスト削減であり、必要な場合も存在する。リストラによって救われる企業もあるのだ。

橘玲氏の著書「貧乏はお金持ち」で話題となったマイクロ法人は、今の日本の税制などの仕組みにとても合理的な方法だ。
日本のサラリーマンは税金について何も考える必要が無かった。企業が代わりに税金と社会保険料支払い、年末調整を行うからだ。

フリーランスや自営業者は税金に向き合うことになる。個人も今は不況の煽りからかネット販売、FX、週末起業などで収益を出すようになっており、そして法人化も用意となっている。一人株主、一人経営者という最小単位のマイクロ法人は米国でものすごい勢いで普及しており、これは日本でも流行ると確信している。

個人で複数の収益がある人も多いが、この場合所得区分が給与所得、譲渡所得、事業所得などと分類され、違う所得区分で通算できない。そのため、一方で赤字でも他の区分の黒字と通算できずに納税義務が生じる。
これが法人にすることにより、FXの所得も事業所得も、他の所得も通算することができ、さらに繰越欠損金として持ち越しすることもできる。最高税率も個人の累進課税に比べ、法人の実行税率は低い。

法人化することによって、各種控除が受けられ、様々なものが経費算入ができる。更に自身への給与での支払額とマイクロ法人の事業所得を調整することにより、所得税の税率を最適化、つまり節税ができるのだ。

個人事業主にとっては赤字の事業所得と給与所得の通算による所得税・住民税の節税という手法も有名だ。
マイクロ法人の一種である合資会社でコンサルティング業を行う人も自分の周りでは増えている。

自宅の住宅ローンの半分を事務所費用とし、その他もろもろ経費に落とす。給与所得は小規模共済など控除できるものに積立する形で落とすことにより、実行税率を極限まで下げることができる。
事業のP/L、B/Sと個人のそれを連結して計算し、最適化する方法が、「貧乏はお金持ち」に詳細に記載されていた。

最近は、週末起業（サラリーマンが週末だけ起業すること）なんかを行う人もますます増えている気がする。ネット販売など手軽に資本も在庫も少なく始められるビジネスが増えているからと、不景気で勤め先の賃金だけでは辛いというのがあるのだろう。束縛を嫌い自由に生きる選択をする人も増えているのかもしれない。

いずれにせよ、税金と知識と企業の知識、そして米国からブームとなっているマイクロ法人については学んでおくと良いと思っている。

以前も指摘したようにLED電球のパッケージ表記はおかしい。そもそも白熱灯と比べるのには物足りない表記なのだ。
白熱灯と比べるとほとんどのLED電球はとても暗い。
多くのLED電球を見て回ったが、白熱灯ととても比べられない。

まず、60W相当、60W型という表記に騙される。この根拠がまったくわからない。
そして本来比較すべき全光束（ルーメン値）、ルクスといった照度も比較の対象にならないのだ。

最近はほとんどの製品にルーメン値が記載されているが、これがまた曲者だ。まず一般消費者でこの値が分かる人がほとんどいないだろう。
300ルーメン程度と白熱灯の半分ほどの全光束で60W相当としているLED電球も販売されている。

ルーメン値の問題は他にもある。LEDの場合、単一方向への光が基本なので配光角が小さく、直下ではルーメン値が高くなる。
部屋全体は暗いがLED電球直下は眩しいなんてことがあるため、LEDは「暗くて眩しい」というクレームが多い。

さらには、ルーメン値を上げるためには、白色LEDの色合いを悪くすることによっても可能である。
LEDが「冷たい明るさ」と言われるのは、ルーメン値を上げるために演色性を犠牲にしているからである。

現状では明るさ、色合いの両方でLED電球の多くが失格である。それ以前に価格が高い！
消費電力削減というのなら蛍光灯タイプの電球が選択できる。

最近のLED電球ブームや、安売り品を見ていると買うと後悔してしまう製品ばかりだ。

毎年1月後半から風邪だけでなくインフルエンザが流行してくる。インフルエンザの予防接種を受けていても新型タイプの感染する人が後を絶たない。
小学校など感染しやすい環境では学級閉鎖なんかも行われることがある。
満員電車に乗ると、このような環境ではあっという間に感染してしまうのではないかといつも思う。咳をする人が無性に気になる。

特に、子供が何人かいる家庭では、1人の子が感染するとあっというまに兄弟に感染してしまうことが多い。

家に帰ったら、うがい、手洗いはもちろんのこと、加湿が良いようだ。
空気が乾燥すると喉の粘膜の防御能力が低下して風邪やインフルエンザに感染しやすくなるのだ。冬場乾燥しやすいが、湿度50%以上が好ましい。
加湿器が手っ取り早いが、濡れタオルをヒーターに載せたり、ストーブの上でヤカンを沸騰させたりしても良いだろう。（もうストーブにヤカンは古いか。。）

ネットベンチャー企業の先駆けとして絶頂に達し、一気にどん底に落とされた社長の自伝小説「社長失格」は今でも読み継がれるロングセラーだ。
電子書籍版「社長失格」、「失敗から学べ」が出たので、再び読んで見たのだが多くの気づきと考えさせられることがあった。
筆者の板倉雄一郎氏は、斬新なアイデアマンでありスタートアップ（起業）に関し、突出した能力がある。
当時のビジネスモデルもインターネットとデータベースを利用した広告配信と、現在のGoogleのビジネスモデルの先駆けのようにも感じられる。しかし、時代が早すぎたのもあるだろう。当時のコンピュータの処理能力ではビジネスを構築するのに10億もの金が必要となり、資金調達を銀行に頼ったために貸し剥がしにあい、もがき苦しみ自己破産へと至った。

規模は違っても、中小企業の最後は壮絶である。個人補償、連帯保証、担保とがんじがらめになり、企業存続のためにあらゆる努力をする社長ばかりだ。そのような状況下ではほとんどの場合、無駄なあがきで結末が悪化して倒産に至っている。

永続企業が企業の目的と言われる。英語でもゴーイング・コンサーンという言葉が使われる。
しかし、時代とともにビジネスは衰退する時が来る。新しいビジネスに転換するか、じり貧になって企業の貯えを失っていくか、そういう時が来るものだ。
業務内容はなかなか変えられないものである。企業を支える、人、モノ、技術が転用が効かないことのほうが多い。

こんなときでも、もがき苦しみ必死になって企業の永続を目指すものなのだろうか。報われない努力もある。早く事業を整理して企業活動を一旦停止した方が良い場合もあるのではないか。
最近ではシリアル・アントレプレナーという言葉も聞かれるようになった。連続して何度も事業を起こす起業家のことである。企業にはその事業では収益を得られなくなる時期がある。利益を上げられなくなったら、売却や解散という手段がある。
そんなことを当たり前に行う方が、じり貧で永続企業を目指すよりもよほど経済合理性にかなっているのではないだろうか。

本田氏の「レバレッジ」シリーズの代表的書籍だ。レバレッジとは梃（てこ）のことであり、ビジネスの世界ではファイナンスで良く使われる。レバレッジと言わないまでもその意味で使われることが多い。最近ではビジネスでは色々な分野でレバレッジという言葉を耳にすることが多くなった。
ファイナンスの世界で使われるレバレッジとは、自己資本を小さくして、借金を大きくすることである。レバレッジが大きいとは借金が大きいことを意味する。その効果として、収益が大きく得られ時に自己資本に対する収益（ROE）が大きくなるというメリットがある。借金の返済と利子以上の収益率が挙げられる時に絶大な効果を発揮する。

マイホームのローンも借金であり、自己資本に対するレバレッジである。不動産の価値の増大や賃貸収益が見込まれない場合は、レバレッジの効果は得られないどころか逆に借金で苦しむこととなる。多くのマイホーム取得者が実はレバレッジを利かせていることが逆効果となっている。つまり、新築で取得すると購入した時点で販売手数料の30%程度の価値の下落、劣化による価値下落ということで資産が目減りするのだ。

話がそれたが、金銭換算するとわかりやすいレバレッジは、思考（シンキング）であったり、日々の行動にも当てはめて考えることができる。
つまり、最小の努力による最大の効果である。
学習、読書、仕事とあらゆる行為には、初期の努力や実行に対してリターン、成果が存在する。効果はテクニックだけでなく、考え方による影響も大きい。

最近新聞や雑誌でよくみかけるのだが、脳内物質セロトニンの研究による成果が多く取り上げられている。
セロトニンは、ノルアドレナリン、ドーパミンといった神経伝達物質である。
ドーパミンはもうなじみがある言葉となっており、興奮したり神経が高ぶるときに「ドーパミン全開」なんて日常会話でも耳にするようになった。

セロトニンは、人間の精神に影響を与える神経伝達物質であり、セロトニンが不足すると「うつ病」などの精神疾患になりやすいと言われている。
セロトニンが注目されるのは、精神疾患者の増加にあるのではないだろうか。オフィス街でも精神病院のようなメンタルヘルス系の医院がずいぶんと増えたなと思う。
心の病を抱える人は増加しているようである。

現代人はセロトニン不足という専門家も多い。増加する鬱病患者、自殺者、キレる若者は良く取り上げられるが、セロトニン不足が原因であり、その根本には生活リズムを崩したライフスタイルにあるという意見もある。

医療においてもセロトニンの濃度を上げる薬の開発は以前から進んでおり、SSRI系やSNRI系の薬などセロトニン濃度を高める効果があり、鬱病に至ったら医師の診断を受けて処方される薬なので、現代の科学・医学に頼れる時代となったようだ。

うつ病が一般に認知されるようになったのは、まだ最近のことである。思い起こすと、10年程前に勤務先にうつ病っぽい人がいた。口数が少なく、無気力で、内向的であり、やがて休みがちにもなった。冗談で精神病などと陰で言われていたようだが、本人の苦労など知る由もなく、一般には怠け者であるとか、精神力が弱いというレッテルを張るような人も残念ながらいたようだった。

しかし、誰にでもうつ病はなりうる病気として認識しはじめられ、「心の風邪」とも言われるようになった。しかし風邪のように簡単に直らないことが多く、今では適切な薬物投与による治療法も確立しているようだ。

身内に、うつの気配がある人がいたら適切なケアと協力が必要だ。無理をさせたり、頑張らせたり、叱ったりしてはいけない。この点についての認識は全然進んでいないのが問題となっている。理解してあげることが何よりも大切な病気だ。

近代社会の幸福は物質的豊かさだと多くの人が思っている。電化製品を揃え、良いところに住み、余暇には贅沢をすることが幸福であると思いがちだ。周りの人の贅沢をうらやましいと思うことも多い。
この本の筆者は明らかに貧乏である。風呂なし、ガス無しの狭い部屋に住み、定職にも就いていない。ネット難民と呼ばれる連中よりも収入が少ないかもしれない。
それでも、生活の中の知恵とゆとりから、その生活に幸福を感じ、正直憧れさえ感じた。

金は無くても人間らしい生活はできるのだ。そして社会人が失った自由を獲得している。

金が貯まると放浪の旅に、世界中を回る。貧乏なバックパッカーだ。だが、金をかけた旅とは違う、現地に密着した縛られない旅、時間を気にせず、目的地も決めない旅というのは素晴らしい。金は掛けないが、とても贅沢な行為だと思う。

また、生活の知恵も素晴らしい。ネット難民の連中がインスタント食品やコンビニで買う食費よりも遥かに安く生活することができる。食材を八百屋で買い、自分で調理することにより、より安く健康的でおいしい料理を楽しむことができるのだ。
圧力鍋、多構造鍋などを利用することにより金を掛けずに高度な料理をする方法も満載だ。

乞食では無いが、都会の中でロビンソン・クルーソーのように自活する方法を知ることができる。エコロジーが叫ばれているが、本来のエコはこのような生活にこそあるのだと思った。そして幸福は決して物質的な豊かさでは無いということを教えてくれる本であった。

タイトルから本の内容がイメージできてしまうが、その通りの内容であった。人気があるのは時代背景からだろうか。
40過ぎの家庭を持つ男が、ドロップアウトに一見見える行為にでる。経験が無いのに漫画家を目指すという暴挙だ。

もちろん簡単にうまくいく訳が無く、ファーストフードのアルバイトをしながら、軽蔑する父と微妙な関係の娘とのやり取りが面白い。
登場する連中も、実際にいるような雰囲気が伝わる。傍から見ると悲惨なのだが、主人公が悲壮感が無いところが良い。
無謀な行動の中にも生きる意味を感じる。

ところで、タイトルの「俺はまだ本気出してないだけ」というのは、一般でも良く聞いたフレーズだ。
自分も昔を振り返ると、そのように思うことが何度もあった。
部活での大会後、勉強、仕事。なんかこの一言で逃げてしまえる言い訳である。

もちろん社会人になってこんな甘えた発言は通用しない。今では思うことも許さないと自戒している。
やりたいこと、やるべきことは常に本気を出す。すぐに手を付ける。こんな生き方をしないと、あっという間に人生が終わってしまいそうな気がする。
まだ1月なんて思っているとあっという間に1年なんか過ぎてしまうものだ。

Web2.0と呼ばれるインターネットの新しい活用であるブログ、SNSといったコミュニケーションが大きな話題となったが、これはC2C、つまり一般人（一般消費者）どおしのコミュニケーション革新であった。
しかしB2C、つまり消費者とビジネスを結びつけるインターネットの革新技術についてはあまり話題とならない。
いわゆるEC（Eコマース）がB2Cの主流であり、楽天やAmazonの大手から中小企業の独自サイトまで無数のネットショップがあり、急成長した。そしてそのネットショップを支えるインターネット技術やビジネスモデルも何度か革新的なことがあったが、対して話題とならなかった。

ECにおいては、アリフィエイトとドロップシッピングの登場は大きなできごとだったと思う。
アフィリエイトとは、ウェブサイトやメールに設置された広告によって閲覧者が広告主の商品あるいはサービス等を購入し、生じた利益に応じて広告媒体に成功報酬を与える一連の形態である。

当サイトでもアフィリエイトは当初から行っていた。メルマガが主流だった10年前位にはメールでのアフィリエイトを行った。新しいもの好きだったこともあり、怪しいネット広告代理店とは思いながらも、広告をメルマガ末尾に掲載を行っていった。広告は人材紹介やサラ金が多かったと記憶している。クリックで課金される方式や成功報酬タイプがあった。当時は怪しいと思っていたネット広告代理店も数が増え、大きく成長し、上場企業へと発展した。

当時の技術ではインターネットはWebサイトよりもメールが優れていると思っていた。しかし、メルマガは最新のものしか読まれず、過去の情報検索には向いていない。2003年ころからブログが登場しだして、Webでは無かったプッシュ型の配信であるRSSやトラックバック、簡単な最新情報の更新によりメールからWebサイトの時代になると感じた。メールはスパムなどの問題が多発し、利用する側からしても好ましく無かった。

Webサイトでのアフィリエイトでは当サイトでは、Amazon、Google、楽天を使用している。どれもダイナミック・バナー広告が主体ではあるが、個別の商品も紹介している。
ダイナミック・バナー広告は、記事（コンテンツ）の内容にマッチした広告や商品を自動で表示する仕組みである。

メルマガを辞めてブログ形式にしてから閲覧数は当初ずいぶんと減った。プッシュ型のメルマガは読まれるが、RSSリーダが普及していなかった当時は、わざわざブログが更新されたか確認して見る人が少なかったのだと思う。広告のクリック率もメルマガと比較するとWebでは格段に低い。これは理由はあまり分からない。

しかし、結果としてWebベースにしたことにより、当サイトは検索エンジンで過去の必要な情報を検索して来る人が圧倒的になった。アフィリエイトで、広告掲載者が貰える報酬は1%～8%程度とほんのわずかだ。それでもアフィリエイトで多く購入されることで驚いた。Amazonは小売りとして日本でも大きく発展した。

現在では多くの一般庶民がブログを行っている。アフィリエイト経由でのネットの入り口という意味ではこの10年間でアフィリエイトは急成長した技術だ。しかし、アフィリエイトの知名度の向上とともに簡単に稼げる副業という間違ったイメージも定着した。
NPO法人アフィリエイトマーケティング協会によると、アフィリエイターの7割の月収は1000円以下、9割の月収は5000円以下、毎月3万円以上稼いでいるアフィリエイターは全体の2％以下という結果であり、労働賃金を時間給に換算すると多くの人は、最低賃金を下回る報酬しか得ていないだろう。


ドロップシッピングは、数年前そのビジネスモデルを知った時には革新的だと思った。ドロップシッピングとはネット運営者がネットショップのように運営し、注文が入った時点で、それをメーカーや卸売り業者から直送させるビジネスモデルである。
つまり、在庫を持たないでネット上で小売ができるということである。アフィリエイトとの違いは、アフィリエイトがわずかな紹介料しかもらえないのに対して、ドロップシッピングは販売した販売価格が売上であり、販売価格と原価を引いた粗利益を得ることができる。そもそもアリフィエイトと決定的に違うのは、ドロップシッピング運営者は小売であるということだ。

ドロップシッピングに近い体験をすることもあった。大手のメーカでネットで購入した時は、そのメーカの海外の下請け工場から直送されてきたことがあった。米国ではネット販売の30%がドロップシッピングというデータを聞いた。日本では、ネットでも後払いが多かったり、大手ショッピングモールやAmazonのように知名度や登録の手間のかからないところから買うのが楽なためか、ドロップシッピングは停滞しているようだ。

しかし、決済や個人情報を統一できる仕組み（シングルサインオン）の確立と普及や、クレジットカード決済の普及により広がる可能性のあるビジネスモデルだと思っている。

ESCO（エスコ）事業とは、Energy Service CompanyのESCOで省エネルギーの提案、施設の提供、維持・管理など包括的なサービスを行う省エネルギー支援サービス事業である。省エネやCO2削減はブームであり、鳩山元首相が温暖化対策や2020年までに温室効果ガスを1990年比で25％削減する日本の中期目標の発表をしたので、国家戦略としても企業の義務としても重要な位置づけになっていると注目している。
また、今年施工された改正省エネ法により、事業者はエネルギー管理をしていかなければならない。そして省エネというのは「もったいない」文化や技術の改良という日本人の特性に非常に合っていて競争力のある分野だと思っている。

ＥＳＣＯ推進協議会のWebサイトによると、ＥＳＣＯ事業者の提供するサービスは、下記を行うとのことである。

１）エネルギー診断にもとづく省エネルギー提案
２）提案実現のための省エネルギー設計および施工
３）導入設備の保守・運転管理
４）エネルギー供給に関するサービス
５）事業資金のアレンジ
６）省エネルギー効果の保証
７）省エネルギー効果の計測と徹底した検証
８）計測・検証に基づく改善提言

顧客、金融機関、ESCO事業者との関わり方で、ギャランティード・セイビングス方式とシェアード・セイビングス方式がある。
ESCO事業者が金融機関から借入を行いサービスを提供するのが、シェアード・セイビングス方式であり、顧客は初期投資がゼロでESCO事業を受けることができる。
現状では、ESCO事業者にとっては公募参加での負担が大きい。顧客側にとってはリスクを負うことなく省エネができるのはとてもメリットがあると思う。

問題は現状オフィスビルでどれほどの省エネが可能であるかであるが、調べてみるとオフィスビルのエネルギー使用量の21%が照明で、オフィス専有部分に限っては40%も照明で使われているらしい。他には、空調やコンセントから使われるPC等があるが、初期コストを抑えて省エネを実現するには照明が良さそうだ。初期コストを掛けずに、エアコンの温度を調整するだとか、照明を減らしたり、使わない時は消すといったことも非常に有効だと思うが、やはり現状維持で省エネを実現するのが現実的だろう。

そのような観点から一番有効なのは照明だと思う。オフィスは蛍光灯が多いが、白熱電球もクリプトンランプなど場所によってはかなり使われている。ホテル、デパート、家電量販店、フランチャイズ、ファミレスと色々行って注意深く見てみるのだが、今だに多く使われていることに驚かされる。
白熱電球の電力消費量は蛍光灯タイプや、LEDと比べて非常に大きい。例えば白熱電球60Wが蛍光灯タイプにするだけで15W以下になる。LEDなどの新しいタイプのランプにすれば交換の頻度も10倍以上に向上する。もっともLEDはまだまだ高額のため初期投資を回収するのに長期間かかるか回収できない恐れもあり、色合い・配光角などで代替が効かないということも多いのだろうが。

製品の選定によっては、電力消費のランニングコストを大幅に下げることができ、その下がった費用の中からESCO事業者に支払をするというのは面白いアイデアだ。そして結構簡単に消費電力は下げることができるのだなというのも驚きである。