節約のススメ Archive

サラリーマンの制服であるワイシャツは最重要アイテムだが、毎回のクリーニング代は約210円と結構な出費になる。
しかし、サラリーマンは、ビシっとした糊の効いたワイシャツを着ないとしまりが無いし、皺があるとだらしなく見える。
形状記憶のワイシャツは貧乏くさいだろう。

しかし、毎回ワイシャツをアイロンがけすることによって節約することができる。

その額は年間なんと、

約50,000円

テレビを見ながらでもワイシャツのアイロンがけをやってみてはどうだろうか。

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値引きや割引は何％という数字に過敏に反応してしまう。
定価1万円の3割引きという数字には過敏に反応してしまうものの、定価100万円のものの1割引きにはさほど反応しない。
しかし、絶対額での割引金額では、前者は3千円に対し、後者は10万円である。

もちろん毎日の細かい出費の割引もちりも積もれば大きな金額になる。

しかし、大きな額の買い物の際には、もっと時間をかけて値引き交渉をすべきである。
スーパーで日用品や食材を買うのに、安い店を探すのにかける労力よりも、家電製品、自動車、保険といった高額商品を買う際には何倍もの労力をかけるべきである。

これらの商品は店によって値段が違うし、相見積で競合製品を引合いに出すことで値引きを引き出すことが可能だ。
更に、最終的な支払いにしてもクレジットカード払いにすることで、ポイントを稼ぐこともできてしまう。

節約は値引きによって得する絶対額で評価すべきである。

節約というのはコストダウンのことです。やりすぎると疲弊してしまう。
本来、過度の節約よりも売上高（要するに収入）を増やす努力をする方がよいと思う。

サラリーマンでも努力で賃金が上げられる可能性がある。「賃金は固定で決まっている」という反論があるかもしれない。
それならば資格を取るなり、語学を習得するなり、転職できる人材になる努力をすれば良い。

それ以外では、賃金以外の収益を少しでも得られるよう努力すべきだ。
副業、週末起業、株式投資（これはマイナスになる可能性もあるが）など色々な手段がある。
コストカットという節約だけを目的にせず、節約することによって得たキャッシュをいかに活用するかが重要だ。

立ち読みが趣味というとセコイ奴と思われるが、本は大量に購入もしている。月に10冊以上は買っているでしょう。
節約だけのために立ち読みをしているのではないので、念のため。
立ち読みの目的は、１つには読みたい記事が雑誌の数ページしかない場合。
これは買わずにコンビニで数分の立ち読みで済んでしまうから。

それよりも重要なのは、書店で立ち読みをすると限られた時間内で集中して速く読めるからだ。
書店に行って売れ筋の本、気になる本があると必ず手にするようにしている。せいぜい30分の間に何冊もの本を速読、斜め読みで集中して読む。
この速読のスピードは買って読んで得られるものではない。
世間のトレンドを知るためにも、不要な本を買わないためにも、立ち読みの効果は絶大だ。

ちなみに、書店で本を買う際にはiPhoneAmazonアプリで表紙をカメラにとって送って、Amazonで中古で安く売られていないか確認する。
すぐに欲しくて書店で買う際には、金券ショップで購入済みの図書カード（相場は97%程度で売られている）で購入する。

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「なぜ節約が必要なのか？」
節約・倹約に興味があってこのサイトを見ていると思うが、その理由があるはずだ。

• 身の丈に会わないマイホームを買ってしまったため、借金返済で家計が苦しい
• 給与が下がったり、将来の不安から貯蓄をしておきたい

人それぞれ理由はあるだろう。
収入が増えるという見込みがあれば節約は必要ない。これからの日本社会は多くの問題を抱え、生活はますます苦しくなるという懸念を抱えているというのが根本の原因ではないだろうか。

その不安は正しい。

日本の将来は絶望的である。

財政赤字は巨額であり、国債増加によって歳入を拠出している。国債は借金であり金利をつけて後からさらに大きな額を返さなければならない。
その負担は日本国民が背負うことになるのだ。

そして、日本の先進国としての地位も下落している。すでにアジアでも国民一人当たりGDPはトップではない。戦後の高度成長期のように日本の技術を世界に輸出するというモデルも中国や東南アジアの新興国の台頭によってほころび始めている。

内需拡大も現状の政策ではありえない。少子高齢化が進み、全体として人口減少が進む。定年退職した団塊の世代がこれから5年から10年の間に高齢者となり莫大な医療費が必要となる。つまり社会保障の拡大のため増税は避けられないのだ。

既に日本は衰退国となった。

それでも日本でしか生活する能力の無い人がほとんどだろう。
だからこそ節約し、貯蓄し、資産は日本円では持たずに海外に分散投資することが必要となってきているのだ。