MBA経営戦略入門

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労働生産性とは、従業員一人当たりにつき、どれほどの付加価値を生み出したかを測る指標であり、「付加価値生産性」とも呼ばれる。
財務計数の基盤を適切に表現すべきため、単に労働者の生産性を示すだけでなく、企業のすべての財務計数に先行すべきである。

以下の計算式で表すことが出来る。

労働生産性＝付加価値÷労働量（従業員数）

付加価値とは利益概念であり、次の項目がある。
・人件費
・減価償却費
・支払利息
・租税公課
・賃貸料
・税引前利益

先ほどの労働生産性の計算式を分解する次のようになる。

労働生産性＝（資本ストック÷労働量）×（付加価値÷資本ストック）
　　　　　　　＝資本装備率×資本生産性

ここで資本ストックとは、生産に使われる固定資産である。

資本装備率とは労働装備率とも呼ばれる。
資本生産性は設備投資効率とも呼ばれる。

更に労働生産性は次の式になる。

労働生産性＝売上付加価値率×1人当たり売上高

運転資金の管理
経営上必要な運転資金需要には、売上、仕入れにかかる所要資金、現金・預金・棚卸資産にかかかる資金需要がある。
厳密には、売上再建に含まれる未回収の利益は、資金需要として考慮しなければならない。資金需要の大きなものは支払利息などを含む営業費と売上原価である。

営業費の資金需要は、

　月営業費×売上債権サイト÷30

売上原価の資金需要は、

　月売上原価×（売上債権サイト－買入債務サイト）÷30

買入債務の残高は、

　月売上原価×買入債務サイト÷30

税引き前利益は資金の供給であるが、その半分ほどは後に税金その他で社外流出してしまう。また、一部は売上債権中に未回収として残っている。

一般的には下記のように簡略化して捉える。

　売上、仕入に関わる所要運転資金＝売上債権残高－買入債務残高

全所要資金は、

　（売上債権－買入債務）＋現金預金＋棚卸資産