MBA経営戦略入門

30代半ばから同じ年齢の人でも仕事の内容や会社によって賃金に大きな差が出始める。
この賃金の差は基本的には属している会社によって決まるものであり、現実には能力・成果に対する報酬という意味合いより強い。
これは転職斡旋のキャリア・コンサルタント達から聞いたことである。

実際に同じような業務と能力を持つ人でも、属している会社によって賃金が大きく異なるのが現状なのだ。
この背景には、転職市場の流動性が小さく、解雇の規制もあることが影響しているのだろう。

それでも賃金を上げたいと思うビジネスマンは能力の向上を行うのが最良の方法だ。
能力が高ければ、会社からの報酬アップも期待できるし、転職の可能性も広がる。

会社によって賃金体系や報酬の方針が異なるのは様々な要因がある。企業の業績が高ければ賃金も高い傾向にはあるが、低く抑えられていることもある。
報酬が異様に高いものの、離職率の高い企業も存在する。

就職活動を行っている中での情報収集では、各企業の賃金体系はわからない。業界によっても賃金格差は大きい。上場企業であれば有価証券報告書に平均年齢と平均賃金が記載されているため参考になる。

さて、重要なポイントは個人の能力と賃金との相関関係よりも、各々の企業と賃金の相関関係の方が高いことである。
どんなに能力があり、収益を出せる人間であっても賃金が低い場合があり、逆に収益性が無い人材でも賃金の高い企業にぶら下がっていることで高い賃金を得るということがまかり通っているのである。

企業は利益を従業員に還元するとは限らない。内部留保に積み上げる企業、株主に配当で還元する企業と様々だ。
従業員にどの程度還元しているのかは、企業の決算書から労働分配率を計算して求めることができる。

労働分配率の求め方は様々あるが、人件費÷営業利益（厳密には付加価値）で簡易的に見るだけでもその傾向がわかる。
労働分配率はサービス業など人的依存が高ければ高い傾向があるため、労働分配率が高いというだけで賃金が高いという判断にはならないので注意が必要である。