›5 21, 2005

ランチェスター戦略

Category: 経営戦略 / 0 Comments: Post / View

今日から仕事ですか?げっそりですか?わくわくですか?


▼ 新年 ▼━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

最近20代のサラリーマンと話をしていると、もうバブルの時の20代の
ような楽しい生活を送れないのだと実感する。
多くの20代サラリーマンが親の援助なしでは生活さえも満足におくれな
いというのだ。

不況がますます深刻さを増す中、夢のマイホームを10年前に手に入れた
サラリーマンはもはやその資産価値は半分にも満たない。
資産と思っていたものは実は負債だったと気付いたののではないか?

筆者もかつて危険な負債を背負う間際まで陥ったことがある。
現在バブル期につくられたリゾート・マンションは10分の1ほどで売られ
ることが珍しくない。
10分の1ならば投機目的でももてるのではないかと考えてしまう。
だが、それは間違いだ。

ランニングコストはますます膨れ上がり、請求書とローンの為に仕事をし
なければならないという生き地獄を味わうのだ。

「金持ち父さん、貧乏父さん」にも書かれていたが、持ち家を持つことや
多くのローンや請求書を抱えることの最も恐ろしいことは、金を返済する
ために働き続けなければならないということだ。

また、金を返済するために金を稼ぐということは、それだけ自由になる金
が少ないということだ。
当然、ハイリスク・ハイリターンの金融商品を買うことが出来なくなり、
このことは、貧乏生活から抜け出すことができないことを意味する。
リスクが大きすぎるのだ。

人生で最も大切なのは、冒険ではないだろうか?

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▼ 解説 ▼━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
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ランチェスター戦略

ランチェスターの法則はもともと、空軍の経験からうまれたものだ。
ランチェスターは英国の航空工学のエンジニアであり、自分のつくった
戦闘機が実践でどう使われるのかシュミレーションすることで、法則を
発見した。

□弱者の戦略
(1) 局地戦を選べ
(2) 接近戦を展開せよ
(3) 一騎打ちを選べ
(4) 兵力の分散を避け、一点集中で行け
(5) 敵に分散と見せかけるための陽動作戦を取れ

□強者の戦略
(1) 確率戦に持ち込め
(2) 一騎打ちを避け、総合戦を展開せよ
(3) 直接の接近戦を避け、遠隔的戦闘をしろ
(4) 圧倒的な兵力数による短期決戦を狙え
(5) 敵を分散させるための誘導作戦をとれ

1.ランチェスター第一法則  

 第一法則は,個対個の戦いで,一般に「一騎うちの法則」と呼ばれて
いる。
簡単に説明するならば、昔の戦のように1対1で勝負するならば、数の多
い軍が有利ということである。


2.ランチェスター第二法則

第二法則とは集団対集団の戦いで,一般的には「確率戦闘の法則」とか
「集中効果の法則」と呼ばれる。
近代の戦では大砲や機関銃が使われるが、このような戦いは広域的かつ
確率的なものとなるということである。
この第二法則は,「強者の戦略」の基本となる。

小売業、サービス業に限らず、製造業でもランチェスター戦略を利用し
ている企業は多い。
文字通り戦略をビジネスモデルとするわけだから、抽象的な表現をいか
にくみとって自社戦略として実現するかは、経営者の能力による。

<ビジネス下克上時代に勝つ!>ランチェスター戦略「弱者逆転」の法則
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福永 雅文

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▼ コラム ▼━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
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アメリカの911テロに対する、アメリカ民間人へのインタビューの番組
を見た。
日本人の「なぜアメリカがテロの標的となったと思うか?」という質問に
ほとんどのアメリカ人が質問の意図を理解できないようであった。
あるものは嫉妬だと言ったが、あるアメリカ人女性は、テロを行う人間の
心理なんか考えたくも無いと答えた。

ブッシュはテロ発生から3日以内に、「正義対悪」のレッテルをテロに貼
った。

また、ビン・ラディン氏がかつてCIAに協力していたことや、アメリカは
ビン・ラディン氏に武器等支援をさんざん行っていたことを知るアメリカ
人が少ないことにも驚いた。

これはアメリカ政府の戦略なのだが、それにしてもアメリカ人は傲慢では
ないだろうか?

テロ直後、パレスチナのガザ地区の映像が流れた。そこには子供達や女達
が中心となって大喜びする姿があった。
エジプトや他の中東の映像も流れたが、こぞって大喜びしていた。
インドネシアやパキスタンの市民もテロを喜び、アメリカのアフガン空爆
に非難の声を上げている。

日本でも社民党のある女性議員がテロ直後、掲示板に「ざまーみろ」と書
き問題になった。(社民党は反日政党と思われてもしょうがないのでは?)

このような事実に対してアメリカ人はどのように説明するのだろうか?


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日本はきっと立ち直れる。時期にアメリカをまた抜かすさ。

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